LOHACO アスクル 個人向け インターネットショップ カタログ

当社では省力化のために、文具などの注文は一括してアスクルに出しています。アスクルカタログを見ながらでも、またアスクルのインターネットショップで検索しても商品を注文することができます。

アスクルの良いところは、本当に翌日に配達される、という点もそうですが、品数の豊富さです。当社では例えば名刺の印刷、封筒の印刷や、スタンプの作成といったことにもアスクルを利用しています。お茶やコーヒーといったものもありますから、ついでの時には事務所用のコーヒーやフィルターも頼んでしまいます。

アスクル個人向けサービスがLOHACOに変わります

アスクルの個人専用サービスがスタートしました。その名もアスマル(旧ぽちっとアスクル)です。このサービスがヤフーとの提携により、LOHACOというサービスに衣替えになりました。新サイトLOHACOへどうぞ。

アスクル法人向けサービス

アスクルの法人向けショップは、従来通りアスクルという名称で、個人向けショップLOHACOとは別に設けられています。法人の方は、アスクル・インターネットショップへどうぞ。

アスクルでリサイクル

レーザープリンターのトナーは再生のためにアスクルで回収してもらえます。空になったトナーは捨てるに捨てられず、もてあましてしまうものですから、非常にありがたいサービスです。

申込み方法は簡単で、アスクルに電話やFAXで連絡すれば、すぐに取りに来てもらえます。詳細はアスクルのカタログに掲載されています。

アスクルポイント

アスクルにはポイントプログラムがあります。アスクルポイントに関してはこちらを参照してください。ただし、アスクルポイントは、法人用サービスだけのもののようです。

東京の貸し会議室

当社では東京の貸し会議室、特に公共の会議室をよく利用します。セミナー会場として使うためですが、会議室を探したり予約したりが結構大変。民間の設備の良い会議室は利用料が高価で、参加費が安いセミナーでは赤字になってしまいます。一方公共・公営の会議室は混んでいてなかなか取れません。

公共の会議室と民間の会議室

調べてみましたが、貸し会議室には民間が営利目的で管理するものと、公共の会議室、つまり公的法人が管理するもの、役所や関連団体が管理するものがあります。東京だと民間企業が運営する設備の整った会議室が圧倒的多数です。その一方、中小企業向けの会議室を東京都が提供している公共の会議室も数箇所あります。

営利目的で運営されている貸し会議室はもちろん申し込みしてお金さえ払えば、誰でも利用ができます。公的法人が運営するものの中には、非営利団体など一定の条件を満たさないと利用できない会議室や、あるいは営利団体が使うと値段が割高になる会議室があります。役所などが運営する会議室は、中小企業支援などを目的に開放されているところが多く、比較的安価で場所が良いのですが、自ら、あるいは関連団体のイベントで塞がっていたり、施設が古かったりします。また東京都の運営する施設だと、東京都の企業が優先、などの条件もあります。

インターネット接続(LAN接続)が必要な場合にはさらに選択肢は狭まります。公共・公営の施設ではインターネット接続を安価に提供できる会議室はほとんど見当たりません。LANを使おうとすると民間の会議室に頼るしかありませんが、ホテルの会議室や、会議専門のビルなどで使用料が1日あたり5万円以上が普通になってしまいます。

そのような場合には民間の教室をやっているようなところが、貸し会議室として開放されているケースがあり、比較的利用しやすい値段設定です。もちろん最新の設備、美しいロビー、飲食のサービス、などは期待できませんが。

また非営利団体のみに無料あるいは安価で会議室を貸し出す公共機関もあるようなので、調べてみると良いでしょう。

ISO14001

ISO14001は最近よく目や耳にしますが、一体なんでしょうか。14001という数字はISO本部 (International Organization for Standardization) が付けている単なる番号ですから、数字だけでは全く意味不明ですが、これは環境マネジメントシステム(EMS:Environmental Management System)を企業などの組織が構築するために要求される企画です。ISO14001を取得していなければ環境マネジメントシステムができていない…ということではありませんが、権威ある第三者の確認を受けたことを証明できるのがISO14001です。

では環境マネジメントシステムとは何かと言うと、組織の活動に伴う活動や製品・サービスなどが環境に与える負荷を継続して低減するための組織内システムのことです。

ただしISO14001は特定の環境基準を満たすことを証明するものではありません。あくまでもマネジメントシステムが構築されたことを確認するための規格となっています。つまりISO14001を取得しているから、国の環境基準を守っていることの直接の証明になっているわけではないのです。ISO14001は社内でそうした取り組みを行うためのシステムができていることの証明に過ぎません。

実際にISO14001で求められるのは、組織内でまず環境方針を立て、その実現のための行動を計画し、実施し、モニタリングや評価を行い、その結果をチェックしてフィードバックして必要があれば計画を見直し、再度計画を立てるというサイクルです。

ISO14001のこのサイクルは、国際協力の分野で言うプロジェクトサイクルに似ていますが、それがシステムです。プロジェクトの場合、本来目的を達成したら終わりになるものにサイクルという概念を持ち込んでいる点に問題がありますが、ISO14001の場合は、組織が継続して事業を行っていくことが前提ですから、このようなサイクルがシステムとして成り立つはず…なわけです。

実際には企業がISO14001の認証を受ける理由は、どうもクリーンなイメージが得られる、というあたりあるような気もしますが。

ISO14001の認証を受けるには

ISO14001の認証はどこが出しているのでしょうか?日本国内では環境マネジメントシステム審査登録機関が審査をして認証を出しています。財団法人や株式会社が名を連ねていますね。

ISO14001の認証料金は組織のサイズによっても若干違いますが、申請料金、基本料金、審査料金、登録証発行料金などを合わせて、数十万円かかるのが普通です。

これはもちろんISO14001の認証に係る料金ですから、ISO14001の認証を受けるためにISOコンサルタントなどに準備やアドバイスを依頼したら、コストは鰻登りになります。

さらに毎年ISO14001認証の登録維持料金などがかかりますから、一度取得すれば良いわけではなく、ずっとコストがかかり続ける認証なのです。

ISOコンサルタントとは

ISOコンサルタントというのは、企業などの組織がISO規格の認証を受けるのを手助けするコンサルタントのことです。ISO14001認証の場合には、ISO14001環境マネジメントシステム審査員などの資格を持つ人がほとんどです。

ISO14001環境マネジメントシステム審査員というのは、その名のとおりISO14001認証を行う資格を持った人ですが、個人で認証を行うわけではなく、環境マネジメントシステム審査登録機関に入って認証を行います。したがって、環境マネジメントシステム審査登録機関に入っていない場合には、独立したコンサルタント業務を行うことができるのではないか、と思います。

ISO14001環境マネジメントシステム審査員になるためには審査員研修機関の研修コースの合格修了が必要となります。資格には三段階あり、審査員補、審査員、主任審査員の順に進みます。それぞれの資格の違いや、資格取得の仕方は調べましたがよくわかりませんでした。

測量士などの場合だと、測量士補から実務年数によって測量士になれますから、同じように経験や実績を申請して取得するのかもしれませんね。

夫婦で起業

我が社(我が家)は夫婦で起業していますが、父ちゃんが実務を担当して、母ちゃんが事務をやる、というのとは違い、夫婦両方が実務を担当しています。便宜上父ちゃんを社長にして、株も1株だけ多くしてありますが、給料は同額。

基本的な考え方は「世帯収入」であり、どちらの財布に入っても、その時々の都合によって支出を負担していますから、収入も同じ、という考え方です。

夫婦で起業していると、家庭の問題・対立を会社まで持ち込みがち。そんなことにならないためには、すべて平等が肝心です。

格安スマホに携帯用SIMを差して使う

こちらで書いたようにDual SIM のCovia FleaPhone CP-F03aという、いわゆる格安のスマホを購入しました。この機種を選んだ理由は、SIMの2枚ざしができて、海外特に発展途上国への出張時に使い易そうだった、そして、発展途上国ではLTEはまだまだ一般的でありませんから、本体価格が安いのが良い、ということがあります。

このスマホはいわゆるSIMフリースマホで、どこかのキャリヤーと通話の契約をしないと、電話としては使えません。これまで使っていたSoftbank携帯の標準サイズSIMカードを取りだして差してみたところ、何の問題もなく認識されて通話ができます。SMSも受信・送信問題なくできます。

でも問題になったのが以下。

1.携帯電話の連絡先の同期(エクスポート・インポート)ができない。携帯電話から連絡先をファイルに落とし、スマホでそのまま読み込もうとしたらエラーになってしまいました。

2.S!メール、いわゆるMMSが受信できない。携帯電話に割り振られたSoftbankのアドレス宛てのメールの受信通知は来るのですが(通知自体はSMSで来る)、メールを読み込むことができない。

今までの使い方を継続するためには、この2点を解決する必要があるようです。

まず、連絡先の同期は、ネットで調べてみて以下の方法で解決しました。

(1) Softbank携帯から連絡先をファイルでエクスポートする。そしてそれを、マイクロSDカード、あるいは携帯をPCに繋ぐことによって、PCからアクセスできるようにする。

(2) アンドロイド・スマホを登録しているGoogleアカウントをPCで開き、携帯でエクスポートした連絡先ファイルをインポートする。

(3) スマホの連絡帳アプリを立ち上げ、Googleアカウントとの同期を行う。

これでOK。連絡先のカテゴリー分けなどは、Googleアカウント上か、スマホのどちらかで行わなければなりませんが、とりあえずインポートはできました。

次はSMS。いわゆるキャリアメールです。とりあえずやったのはSoftbankの代理店に出向き、「s!メール どこでもアクセス」という契約を行いました。月額300円です。これはネット上でSoftbank携帯に届いたメールを見ることができるというサービス。いわゆるWEBメールです。ただし、スマホやPCなどのメールソフトにメールを読み込んだり、メールソフトから送ったりはできません。

これは一時しのぎ。要するに、キャリアに依存するメールを使っているところに問題があるわけで、SIMフリーのスマホを使って行こう、今後どのキャリアを使うかわからない、海外では海外の携帯電話会社と契約する、といった現在において、携帯電話会社に依存するメールアドレスを使い続ける意味はないわけです。

このため、とりあえずはWEBメールでSMSをチェックできる体制を整えた上で、あちらこちらに登録してある携帯アドレスを削除、あるいは他のアドレスに変更する作業を行っています。近い将来、携帯電話のアドレスは一切使わず、通信とSMSだけの契約にしてしまう予定でいます。

では携帯でリアルタイムにメール着信を知ることができたような利便性は犠牲になるのか?Gmailであれば、Gmailのアプリの設定を「同期」にしておけば、リアルタイムに近い形でメール受信のチェックを行ってくれますから、携帯電話でのメール受信にほぼ近い形で便利です。

ただし、Gmailアプリの場合、Gmailアカウントへの通信頻度が高すぎて、スマホの電池を激しく消耗します。実用的には1分ごととかにチェックしなくても良いわけですが、Gmailアプリには「同期」か「同期しない」かの選択肢しかありません。

ネットで調べたら、K-9 Mail というアプリが評判のようで、インストールしてみました。K-9 Mailは、もちろんGmailにもアクセスができますが、更新のタイミングをもっと細かく設定することができます。5分とか10分間隔にしておいても、私の場合はさほど実用に問題はないようです。常時メールを使っている人なら、もちろん更新間隔をもっと短く設定すればOKです。

というわけで、携帯電話の契約を維持した上で、スマホに移行する筋道が見えてきました。

ちなみに、Covia FleaPhone CP-F03a のマイクロSIMスロットにはIIJの月額900円のSIMカードを入れ、必要な時だけ切り替えて使っています。私は常時データ通信を行う必要がないですし、携帯電話もそれほど頻繁にやり取りするわけでもありませんから、これで十分です。最終的な運用費は、月額2千円台に収めることができると考えています。

EC-CUBE 2.12 から 2.13へのアップデートは慎重に

ショップで利用している EC-CUBE というショップソフトのアップデートがあったので、2.12というバージョンから2.13へのバージョンアップを試みました。

EC-CUBEのサイトには差分のファイルがありましたから、それをダウンロードしてアップロードすれば良いかと思い、やってみたら・・・エラーの嵐。

調べてみると、データベース構造は違うし、見た目は同じだけどテンプレートのHTMLコードも変更されているしで、差分ファイルだけ上書きしても全く動きません。

元に戻そうにも、どのファイルを戻したら良いのか皆目見当がつかず、仕方なく、他のサイトでまだバージョンアップしていないところから、全ファイルをコピーして、テンプレートを修正しました。

データベースはいじっていなかったのでなんとか生き返りましたが、商売をしているサイトですから冷や冷やものです。

無料のショップシステムですから仕方がないとは言え、怖いですねえ。

VPNで自宅から会社のLANに接続

私は夜自宅で仕事をすることも多く、仕事用のPCを毎日持ち帰っています。そんな仕事をしていて面倒なのがファイルのやり取り。事務所のLANにはハードディスク(いわゆるNAS)が接続してあり、仕事の多くのファイルや過去のデータなどはそこに入っています。NASのファイルに外部から同アクセスするか。

最初に考えたのは、ファイルのダウンロードやアップロードができるサービスが付帯するBuffaloのNAS。使ってみたら、確かにファイルのやり取りはできますが、自宅のPCのWordから、事務所のNASに入っているWordのドキュメントを直接開いたりはできません。一旦ファイルをダウンロードして、またNASにアップロードするという手間が必要です。これをやってみると、特に複数の人で作業している場合など、ファイルのバージョン管理が難しくなり、思った以上に手間がかかります。

職場のLANに直接外部からPCを接続するのにはVPNという技術があります。かつては専用の回線を使わないといけませんでしたが、現在はインターネットを利用してVPNを構築することが可能になっています。

しかし、お金をかけずにVPNの設置・設定をするにはかなりの専門知識が必要なようで、きっぱりとあきらめました。

次には、BuffaloやYamahaが出しているVPN機能を持ったルーターを職場に設置すること。このためには機材の購入はもちろんのこと、固定IPサービスを利用したり、現在利用しているNTTの光電話兼用ルーターの設定を行わなければいけません。これまた面倒です。

取り付けるだけでVPNが実現できるオプションはないか?と探していたらありました。Wafflecellというソフトが入ったファイルサーバーを購入してLAN内に入れるだけで、外部からアクセスできるVPNが出来上がる、という代物。大手のメーカーや通信企業が提供しているオプションではないようで、ちょっと躊躇もしましたが、サイトのBBSを見てみると、ユーザーの質問にも丁寧に答えている様子。購入を決めました。

設定は驚くほど簡単。届いたサーバーをLANに接続し、スイッチを入れるだけ。あとは会社のPCからサーバーにログインしていくつかの設定を行うだけ。サーバーと一緒に送られてきたマニュアルに詳細に書いてあり、迷うこともありません。

早速自宅から試してみると、PCのネットワークのところにWafflecellサーバーや、会社LAN内のNASが表示されます。Wafflecellサーバーをクリックすると、ちゃんとサーバー内のHDにアクセスができます。

ところが、名前が表示されているNASにアクセスしても開けませんし、LAN上にあるはずなのに表示されていないNASも存在します。???

問題は、自宅のPCも自宅のLAN内にあったことにありました。自宅のLAN内にPCがありますから、ネットワーク機器の名前とIPアドレスの設定は、自宅のルーターが保持しています。自宅LAN内のPCは自宅のルーターにアクセスしてIPアドレスを探します。ところが、職場のLANに繋がった機器は、名前は返すものの、IPアドレスは会社のルーターが割り振ったもので、名前とIPアドレスの対照表が自宅のルーターにはありません。

さらに自宅のルーターのIPアドレスと、会社のルーターのIPアドレスとが重なっていたため、自宅のLAN内で使っているIPアドレスを持つ会社内の機器は、PCに表示もされない、と言う状況に陥っていたようです。

そこでまず、自宅のルーターのIPアドレスを変更し、会社のルーターのIPアドレスと重ならないようにしました。こうすることで、IPアドレスの直打ちをすれば会社のNASにもアクセスができるようになりました。

しかし、使用しているソフトの内部にはファイルのある場所がNASの名前で記憶されています。LANに接続されている機器の名称とIPアドレスとを結び付けるものがないと、一々IPアドレスを打ちこんでフォルダーを開き、ファイルを開かなければ使えません。

そこで教えていただいたのが、Windows7のケースですが、C:\Windows\System32\drivers\etc\hosts というファイルの存在。このファイルの中に、LAN接続機器の名称とIPアドレスを書きこんでやることによって、PCが自動的に名前とIPアドレスを結び付けてくれます。通常書き込み禁止になっているファイルなので、書込み禁止解除に手間取りましたが、設定して見ると見事成功。家庭内のLANから、プリンターを含め、職場の機器にアクセスができるようになりました。

ただし、この方法では、自宅以外の場所で、やはり会社のルーターとIPアドレスが重なっているネットワーク内からだと、IPアドレスがぶつかって、アクセスができない可能性はまだ残ったままですが。

Windows XP から Ubuntuへ移行

既によく知られていますが、まもなくMicrosoftがWindows XPのサポートを終了します。当社には何台ものWindows XPマシンがありますが、重要なものは既に Windows 7 の入ったPCと置き換えました。

それ以外のPC、特に予備機などは、新品のPCに交換するだけの費用をかけることもしたくないし、OSだけWindows 7 や Windows 8 にアップグレードするには、メモリの量などが厳しいという状態。

そこで目を付けたのがUbuntu。予備機ではWEBの閲覧と、たまにOfficeソフトを利用する程度ですから、これならば、Ubuntuに付属して来るフリーソフトで間に合うだろうとの読み。

そこで、脱Windows 完全マニュアル (日経BPパソコンベストムック)という書籍を購入しました。この書籍にはおまけのDVDが付いており、PCに入れDVDドライブを優先設定するだけでUbuntuが起動、そのままインストールもできます。本にはインストールや設定の仕方も詳細に書かれています。

ということで、職場のPCで試してみると…一台目はCPUのスペックが不足しており、Ubuntuは立ちあがらず。どうやら Celeronなどの旧式なCPUでは、扱えるメモリー容量が限定されていてダメな模様。2台めも試してみると、同じ結果。しかたがないので特に状態の悪い一台は廃棄することにしました。データの入っている一台はとりあえずそのまま保管。

さて3台目。今度はUbuntuが起動しました。なんだか本に掲載されている画面とは若干違うような気もしましたが、そのままインストール用のアイコンをクリック。2度ほどフリーズ状態になって失敗しましたが、どうやらDVDドライブの反応に合わせてゆっくり操作しないとダメだとわかり、3度目にインストール成功。

DVDをとりだし、PCを再起動させてみるとUbuntuの文字が画面に表れて立ちあがりました。ところが…デスクトップ画面上にはマウスカーソルは表示されるものの、ランチャーやアイコン類が一切表示されません。これでは全く操作ができません。

どうやら、Ubuntuの標準のインターフェースであるUnityというシステムだと、グラフィックの表示に特別な機能を使っており、古いグラフィック表示用のプロセッサかグラフィックドライバでは、対応できない模様。

それではMateというインターフェースを試してみようと思いましたが、Mateをインストールしようにも、なにしろUnityの画面で何もできませんから困ってしまいました。WEBを探しまくって、コマンドラインを表示させるショートカットキーの組み合わせを発見。やっとMateをインストールし、立ち上げなおして見ました。

Mateを選択するには、ログイン画面を表示する必要がありますから、Unityでオートログインをオフにしておかなければなりません。Unityでどうやって設定画面を出すかというと、デスクトップで右クリックすると画面の設定メニューが出てきます。画面の設定メニューのウインドウの左上に全体の設定メニューへのリンクがありますから、そこからオートログイン設定メニューを見つけました。ああ面倒くさい。

そして再起動。ユーザー名を選んでパスワードを選択する画面で、小さなアイコンをクリックするとインターフェース選択画面が現れたのでMateを選択。ログインして見ると、今度はちゃんとバーやアイコンが表示され、Ubuntuが使用できるようになりました。

ただし、一部の設定はUnityに戻らないとできないこともあるので要注意です。

古物商登録が必要な場合

海外のオークションサイトを利用しようかと思っています。具体的にはebayを考えています。何を出品するかは最終的にはまだ決めていませんが、「日本で中古の着物などを買い取って、海外で販売する場合に古物商登録は必要か?」を確認してみました。

日本国内で中古品を買い取って、それを販売するには古物商登録が必要なのはもちろんのこと。では、海外に販売するのは?と思ったわけです。

結論から言うと、古物商登録は必要。日本国内で古本を購入して海外へ転売するのも古物商登録が必要。使う目的で誰かが購入した新品を、さらに購入して販売するのにも古物商登録が必要。

つまり、古物と定義されるものを国内で営利目的で購入する場合には、販売先が国内であるか海外であるかを問わず、古物商登録が必要。

さらに、古物を購入していなくても、古物販売を仲介して販売手数料を貰うためにも古物商登録が必要。これは知りませんでした。個物のレンタルをするにも古物商登録が必要。

つまり、古物に関連したビジネスで利益を得ようとしたら、古物商登録が必要と覚えておく方が良い、ということですね。

では、海外で購入したものを国内で販売したら?自分が海外で購入したものを国内で販売する時には古物商登録は不要。他人が輸入したものを買い取って販売したら古物商登録が必要だそうです。

額面5万円未満の領収書の収入印紙が不要に

2014年4月1日から印紙税の規定が変更になり、額面5万円未満の領収書に関しては収入印紙が不要になるそうです。今までは3万円未満だったので、収入印紙が必要となる下限が引き上げられる形です。

ただし、5万円以下の領収書の収入印紙の貼り付けが免除となる条件として、消費税額が明示されている、あるいは容易に計算できる(本体価格が明示されている)必要があるそうです。消費税込の金額だけが記入してあり、消費税率8%と書いてあっても、消費税額が明示されていない場合には、50500円の領収書であっても、収入印紙を貼る必要が生じます。

当社のような小規模な企業な場合には、5万円以下のサービス提供を行う場合も多く、以前は3万円を微妙に超えるような価格設定は、収入印紙を貼る手間とコストを考えて避けていましたが、この変更で少し楽になります。